東京国際仏教塾後期課程

後期課程は自分の好きな宗派を選んで、1泊2日の修行を5回各寺院で行うというもの。

自分は真言宗を選んだ。密教に興味があり、最澄よりは空海の方がより完成度が高い。そして鎌倉仏教はすべて、天台宗から興ったものだから、真言宗が最強だと思っている。ただ、欧米では禅が仏教だと思われていることが多い。これは、禅宗の僧侶が欧米に数多くいたためと思われる。

今回も修行場所の寺院が茨城県鹿嶋市と車で2時間以上かかり、結構一人で運転すると疲れる。おまけに、昨年は14名の受講生がいたが、今年はわずか3人、受講中は寝るに寝れない状況である。

先週の初回の修行は、本堂への入道から退堂までの作法を習い、それを諳んじて出来るようにすることが宿題となった。

来月は前年の受講生で出家得度した先輩が9名いらっしゃるそうで、高野山本山から届いた度蝶(賞状みたいなもの)の授与式が行われる。度蝶とは僧籍が与えられ、僧侶の出発点に立つことだ。驚いたのは名前を自分で変えられるところ。(家庭裁判所への申請が必要)そこから本格的な修行に入っていくのだが、まだサラリーマンをやっている人もいて、自分のペースで進められるらしい。その方は会社の手間え、五分刈りだそうだ。

ちなみに、自分はまだ出家得度するつもりはない。まずは就職活動。

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母の年金

今日、母が生きていれば81歳の誕生日であった。もうあの悲劇から9年も経ったのか、早いものだ。

年金は12年弱しかもらっていなかったことになる。正確に言うと、父母が60歳を超えていたのが10年、父が亡くなってから1年後に亡くなったから、母独自としてもらったのは1年4ヶ月。どう考えても元が取れていない。

5080とか6090が問題となっている。いわゆる老老介護の問題だ。親の介護に自分の存在意義を見出し、場合によっては会社を辞め、親の年金で暮らす親子。親の存命中は良いが、親が亡くなったら、年金収入は断たれるし、自分の存在意義も見失う。

全てを介護に人生を捧げるのは危険である。介護が大変なのはわかる。外部に頼んだ方が金銭的にもかかることもわかる。それでも親が亡くなった時のことを考えて、自分一人になった時にすべきことは持っておいた方がいい。

もう自分には介護は無縁である。否パートナーを持てれば、そちらの親御さんの介護は必要になるかもしれない。最近は配偶者の親御さんの面倒は見ないという人が増えているようだが、なんとも淋しい世の中になってしまった。

ユキワカ

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睡眠時脳波検査の結果

10月17日夜から18日の朝にかけて行った睡眠の解析結果が出た。

いつもどおりの睡眠薬(ベンザリン半錠、ベルソムラ、レメロン2錠)を飲んでの結果だ。

臥床から入眠に落ちる迄が11分、入眠から覚醒までの時間は7時間44分、総睡眠時間が7時間10分、覚醒は34分、レム睡眠が72分、ノンレム睡眠が5時間35分、覚醒は覚醒反応(中途覚醒まではいかないが眠りが浅くなる現象)4.6回/時、中途覚醒で食べたのが2回、下肢の筋肉が少しだけ多く動いた以外は、特に問題がないという結果だった。

ただ、2度の中途覚醒はそれぞれ10分弱起きており、その間バナナや杏仁豆腐を食べている。

病名は睡眠時摂食障害、新しいてんかん用の薬トピナとリボトリールベンザリンの代わりに処方された。

夜間の摂食さえなければ、体重が落ちていくと思うが、スポーツクラブに週3で通っているものの減量が止まったままだ。

思っていたより、睡眠に異常がなかったことは良かった。この程度の睡眠が毎日とれれば、就職も可能かと思う。

ユキワカ

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核心を伝えないマスメディア

「いらない」シリーズに戻る。

仲良し記者クラブはいらない。皆と同じことをしていれば菅官房長官から良い情報がもらえるのかもしれないが、それって政府のプロパガンダになりさがっているだけで、メディアの監視役という本来の役割を忘れてないか。

東京新聞社会部の望月イソ子記者が、菅官房長官に食い下がるのに、援護射撃をしようとするメディアがいない。仲良し記者クラブから村八分にされるのが怖いからだろう。だったら貴様はなんで記者になったんだ。フリーのジャーナリストになる覚悟を持て。リストラされたらきっと文春が拾ってくれる。

それに比べて米は過激だ。トランプ大統領に直接ロシア疑惑を追求したCNNの記者はホワイトハウス出禁となってしまった。しかし、彼を擁護してくれる人が現れるのが米のいいところ。二大政党がしっかり機能しているからだろう。

沖縄タイムス琉球新報も本土の新聞とは全く違うニュアンスで報道していることも多い。それはより現地に近い生の声である。本土の新聞だけ読んで沖縄の現状を理解したつもりでいては、沖縄県民との溝は一向に埋まらない。

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少しムッとした話

先日の区役所の案内担当(委託業社の社員かも)に対してムッとしたことです。

転出した区役所に区民カードを返却に行ったときのことです。

カードの裏側には「区外に転出した場合にはカードを返却してください」と書いてあったので、その通りに返却しに行きました。

その旨を告げると、案内の方は「転出届けをされていれば、カードは無効となっておりますので、お客様の方で挟みを入れて処分してください。」と言いました。

(ちょっと待てよ。返却と書いてあるからわざわざ来庁したのに、挟みで切るだけでよかったのかよ。)

結局、自分の主張を通して職員に渡して帰って来た自分も大人気ないが、できれば職員には以下のように言ってもらいたかった。

「わざわざ来庁していただきありがとうございます。カードの裏には返却と書いてありますが、既にカードは無効となっておりますので、処分していただいても大丈夫です。必要でしたらこちらでお預かりして処分させていただきますが。」

まぁ100点の答えでないかもしれないが、これくらいのことを言ってもらえれば、ムッとすることはなかったと思う。

コミュニケーションは失敗の反省の積み重ねで上達していくもの。咄嗟に出てくる言葉に、その人のコミュニケーション力が現れる。

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生活保護よりも刑務所へ

厚生労働省の調査によれば、2015年度末の生活保護受給世帯は163万世帯(以前の投稿では人数で200万以上と書いた)、このうち高齢者世帯は83万世帯で半数以上を占める。

経済的に追い込まれ、窃盗等の罪を犯している高齢者も多い。窃盗による検挙者数は漸減しているものの、高齢者の検挙者数は膨れ上がり、特に高齢女性者の場合、83%が万引きで検挙されている。

高齢者にとって、「生活保護を受給するのは恥ずかしい」という思い込みが、社会福祉サービスよりも衣食住が保証された刑務所の方が居心地がいいと思われている問題がある。

ただし、受刑者一人当たりにかかる年間300万円のコストは税金から賄われているので、自分達に無関係な話ではない。

生命保険文化センターで行った意識調査では、夫婦二人で老後の生活を送るのに、22万は必要で、旅行や趣味などのゆとりのある生活費用は13.4万、合わせて35.4万円ないとゆとりのある生活は出来ないと考えられている。

厚生労働省国民生活基礎調査によれば、高齢者世帯の中で貯蓄の全くない世帯は17%、一方貯蓄が1,000万を超える世帯は33%となっている。こうしてみると預金をあてに出来る高齢者はそれ程多くない。年金だけで十分な暮らしを送るのはほとんど不可能だ。

総務省労働力調査によれば、2015年における60〜64歳の就業率は62%、65〜69歳の就業率は42%と高い水準である。ただし、60歳以上の人が受け取っている年収は200〜400万円が45%と多数派で、700万円以上稼いでいる人はわずか13%しかいない。

これらから自分は以下の3点のことを言いたい。

1 月額25万円の刑務所の費用がかかるのであれば、生活保護費13万円程を受給して生活してもらえるよう意識改革してもらうこと

2 年金の上限額を35万円とすること(以前30万円プラス扶養一人当たり2万円と書いた)

3 年収700万円以上の人は、年収500万円以下となるまでは年金の支給を繰り下げること。(すると働らく人が減ると思うが、これら13%の人は面白いから働いている人が多いと思われるので、若干減るくらいと考えられる)

ユキワカ

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(怒)沖縄に基地を造らせてはいけない!

「沖縄移住計画」を前に書いたが、沖縄と本土の対立はデニー知事の誕生でますます溝が深くなった。

沖縄の辺野古埋め立て承認撤回に対し、防衛省国土交通省に対し、行政不服審査法を用いた。本来、行政不服審査法は行政の処分に対し、国民が60日の間に不服を申し立てるもので、行政が使うものではない。しかし、これを以前にも利用しており、法の趣旨を逸脱している。裁判より時間を優先した政府による脱法行為である。

石井国土交通大臣は、10月30日、埋め立て承認撤回の効力を一時的に停止することを決めた。これにより11月より工事が再開された。これに対し、沖縄県は対抗措置として、総務省の第三者機関「国地方係争委員会」への審査申し出を検討している。

皆さんの中で勘違いをして、一度最高裁判決で沖縄が破れているので、もうデニー知事にはタマが無いと思っている人も多いと思う。しかし、前回の裁判からいろいろと条件が変わり、沖縄側に有利な条件も出てきている。

また26日、沖縄県議会は、普天間基地辺野古へ移す賛否を問う県民投票条例を決定した。6ヶ月以内に県民の賛否を問うこととなる。デニー知事誕生の今なら否定する民意が再度示されることになるであろう。民意を否定するようであれば、それはもう民主主義国家ではない。

そうは言っても米の51番目の州と化している政府は強引に推し進めるとは思うが、デニー知事には最後まで諦めないでほしい。沖縄に交付金が回されなくても、台湾や香港からのインバウンド需要で観光立国化し、本土から独立してしまえばいいのだ。英がEUから離脱したように。

沖縄の観光収入及び観光客は4年連続で前年度の10%近く伸びており、17年度は950万人(内外国人は265万人、ハワイ越えにはたった8千人及ばなかった)、2020年には、観光収入1兆1千億円、観光客数1,200万人を目指している。問題は那覇空港がパンクしているのと、ホテルの客室数が不足していることだ。これらを解決して、政府の交付金を頼りにしない県づくりを進めてもらいたい。

ユキワカ

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